Jリーグの経営学

このブログでは、「Ｊリーグの経営学」というカテゴリで、経営の視点からＪリーグの抱える問題、その取り組みについて、不定期に取り上げています。

過去のエントリは、Jリーグの経営学　２０１５年からのＪリーグはどうなる？、横浜マリノスにみるＪリーグの経営学あたりです。そうした問題意識のなかで、「Ｊリーグ再建計画」を読みました。Ｊリーグの現状、これからの取り組み、についてきちんと触れており、良い本だと思います。

Jリーグを取り巻く環境

やはり、誰もが共通認識として挙げるのは、現状のＪリーグを取り巻く環境は厳しいこと。

Ｊリーグの収入構造は、１．Ｊリーグ事務局と２．各Ｊ１クラブに分けることができる。Ｊリーグ事務局での売上は、放映権料と協賛金である。Ｊリーグ事務局の全収入約１２０億円のうち、１００億円近くをこの２つが占める構造だ。（ｐ１４）

という収益構造のなかで、１９９４年のＪリーグバブルでは６６回（全２６４試合）をピークとして現在は７回（全３０６試合）、しかも、民放はなく、ＮＨＫだけ。Ｊ１，Ｊ２全試合をカバーしているスカパー！のＪリーグビジネスも赤字といわれており、放映権料は現在の５０億円を維持することすら危ぶまれている状況。

協賛金についても同様で、博報堂が企業向けに広告枠を販売するものの、広告枠が完売することなく、毎年１２枠のうち、４～５枠売れ残るという。もちろん、それは、博報堂の持ち出しになると指摘する（ｐ１９）。

いってみれば、現状のＪリーグは、１．有力選手はヨーロッパにいってしまいＪリーグを観なくなった　→　２．人々のＪリーグへの興味が薄れてきているので、広告主はあえてＪリーグに協賛金を払わない、テレビ局もＪリーグを放送しても視聴率が取れるとは限らない　→　３．Ｊリーグ事務局、クラブの収益が減少する、というネガティブスパイラルに陥っている。

自分が知っている会社でも、こういうネガティブスパイラルに陥ると結構厳しい。そして、何もしないと、どんどんネガティブスパイラルが加速し、会社であれば事業清算、倒産、売却なんてことがよくある。

Jリーグの次の一手

では、どうやってこのネガティブスパイラルから脱するか？

企業にとって、キャッシュ（お金）がないと生きていけないように、Ｊリーグも同様。そして、現状のリーグ方式（１リーグ制）のまま行けば、２０１４年からＪリーグ本体に最大１３億円の減収予測となるという。そこで、導入したのが、ポストシーズン制の導入。

ポストシーズン制は、簡単にいえば、１年を２シーズンに分けて、それぞれのチャンピオンがポストシーズンに優勝争いをする制度、詳細はこちら。

２０１５年、この制度の導入で１０億円程度の増収を確保できるという。

このポストシーズン制でＪリーグが復活できるか、といえば、結局のところ、試合数を増やして、増収を作っているので、本質的な解決策ではないと思う。むしろ、願い目で見て、どうＪリーグを活性化する戦略をつくるか？

その一つが、やはり、アジア戦略。

たとえば、イギリスのプレミアリーグの場合、イギリス国内での放送権契約は２０１３－２０１４シーズンで３０億１８００万ポンド（１２００億円）、国外では別の契約となるも、その全体の６割を占めるのはアジアからの売上。他の欧州リーグとの契約を加えると、アジアがヨーロッパサッカーに支払う放映権料は総額で６００億円といわれる。（ｐ８６）　プレミアリーグもアジアマネーを狙っていて、マレーシアやタイのゴールデンタイムに合わせてプレミアリーグのキックオフをしていると。

香川のように日本からプレミアリーグにいくと、プレミアリーグを観る日本人が増えるように、アジアからＪリーグに選手を誘致すればその国でＪリーグを観る人が増える。ただし、難しいのは、サッカーはチームプレーなので、ビジネスだけで考えてアジア選手を獲得しても、起用するかどうかは監督次第。無理にアジア選手を獲得しても、”ビジネス先行”になってしまう可能性も否定できないと（ｐ９６）

Ｊリーグ時代の運営もさることながら、今後厳しさを増すのはクラブライセンス制度。クラブライセンス制度については、こちらの通り。

で、どうするか？

自分も結構いろいろな会社の経営に携わったけど、結論から言うと、Ｊリーグ全体あるいは各クラブ、をきちんと利益がだせる成長路線に持って行くのはかなり難易度が高いと思う。たとえば、企業の場合は、売上が落ちる局面では、固定費（売上とは関係なく発生するコスト、オフィス、人件費、減価償却費など）を削減するのがセオリーだけど、Ｊリーグの場合、選手の報酬を大幅カットすると、チームとして成り立たないと思う。

となると、やっぱり、ファンを一人でも多く増やさないといけない。それはアジアもそうだし、日本も同様。ネットビジネスでいうところのユーザを増やすことと同じだと思う。そして、ネットビジネスにおいて、ユーザを増やす方法は、親、家族、親せきなど身近なところから使ってもらって、それを友達、友達の友達、友達の友達の友達と、そのサークルを増やすこと。Ｊリーグもやっぱりこうやってファンを徐々に増やすしかないのかもしれない。

今から２０年ほど前のＪリーグ開幕当時、自分は静岡市の中学に通っていて、いたるところに地元チーム清水エスパルスの匂いがした。ＧＫの子供がとなりの小学校にひっこしてきたり、キャプテンが蕎麦屋で蕎麦をすすっていたり。今でいう、”誰でも会えるサッカー選手”といったところか。

いまは苦しいかもしれないけど、Ｊリーグの次の飛躍にむけてこれからも応援していこうと思いました。

先日投稿した横浜マリノスにみるＪリーグの経営学に続いて、会社の経営戦略を普段考えている人間からビジネスとしてＪリーグがどのように映るのか、第２弾です。今回は、２０１５年から導入されるＪリーグの新しい制度についてです。

2015年から何が変わるのか？

今のＪリーグ運営方式は、1年を通じて、18チームによるホーム＆アウェー交互に34試合することで、最も勝ち点が多いチームが優勝。
一方、2015年からは、2015シーズン以降のＪ１リーグ戦大会方式についてによれば以下、

■大会方式
18クラブによる2ステージ制リーグ戦および、スーパーステージとチャンピオンシップ。
〔リーグ戦〕
　各ステージ1回戦総当たりのリーグ戦。
両ステージでホーム＆アウェイとなる
各ステージ17節、153試合（両ステージ合計306試合）
年間勝点1位のクラブはチャンピオンシップへ、各ステージ1位、2位クラブはスーパーステージに進出する

と、一番大きな変更は1ステージ制から2ステージ制に変更、そして、１．各ステージ上位２チームによるトーナメント戦スーパーステージ、２．年間勝点1位のクラブと、スーパーステージの勝利クラブによるチャンピオンシップがあわせて加わる。

２ステージ制によるインパクトは？

　Ｊリーグニュースによれば、

Ｊリーグは今回の変更によって、地上波のテレビ放送を含めた露出の拡大、全体収益の10億円以上の増加、新たなファンの獲得を想定している。

　増収10億円分の具体的な開示はないものの、少なくとも、2リーグ＋スーパーステージ、チャンピオンシップによって、10億円の増収効果があると指摘。

２リーグ制は妥当な戦略か

この制度変更の目的は、いままでの1リーグ制を２リーグ制にすることで、ファンを増やす、テレビ中継の数を増やすことと思われる。
これはあえてたとえて言うならば、会社の決算に近いかもしれない。日本の上場企業の場合、年に4回決算を開示することが義務付けられている。
なので、上場企業にとっては3カ月ごとに決算を開示しなくてはいけないので大変だけど、その決算をビジネスにする会社がある。
その典型例は、証券会社。証券会社のビジネスは、いろいろあるけど、基本は投資家から株式の注文を取り次いで、売買を成立させる。そして、その出来高に応じて手数料を徴収するモデル。なので、売買高が多いとそれだけ手数料を多く徴収することができる。そして、会社の決算は、売買高を増やす意味では重要なファクター。
たとえば、ある会社が、決算で予想（コンセンサス）以上によい決算を出した場合、投資家はその流れに乗ろうということで、株を買う→売買高が増えると。

Ｊリーグにおいてもこのアナロジーは比較的当てはまるかもしれない。これまでのやりかたは1年に1回”決算”する方式、そして、2015年のやり方は1年に２回”決算”をするというやりかたと言えるかもしれない。そして、1年に２回決算をすることで、見せ場が増える、あるいは、”ウチのチーム、いままで、ずっと弱かったけど、次はかなり喰いこんできて、もしかしたら、優勝できるかもしれない”ということであれば、応援に俄然力が入る、それによって、離れたファンを戻すいいきっかけになるかもしれない。そういう意味では、1年に２回にすることは、妥当な戦略と言えそうだ。

２リーグ制のデメリットは？

一方、デメリットについては、サッカーキングによる記事J1が2015年より2ステージ制移行…そのメリット、デメリットとは？がよくまとまっていて、デメリットは、

１．１チームが両ステージ制覇の場合、どうするんだ問題
２．欧米のスタンダードではない問題
３．過密スケジュール問題
４．年間勝ち点1位のチームが日本一とは限らない問題

といったところだろう。

結論は？

　デメリットであげた不公平感、両ステージ制覇問題など、難しい問題はあるにせよ、２ステージ制は、決算のような”見せ場”を増やすという試みとして支持したい。
でも、結局のところ、”見せ場”が楽しめるかどうかは、やっぱり、人材、すなわち、日本に魅力的な選手がいるかどうかという点に尽きる。
企業においても、決算、業績の良しあしは、やっぱり、マネジメントと従業員によるところがほとんど、そして、よいマネジメントとよい従業員がいなければ、企業は存在しえない。
だからこそ、2015年の制度変更をきっかけに、日本のサッカーの人材の厚みが増すことを、1ファンとして強く望むところです。